「生き残る」ための時代が求める評価基準

米国のトランプ政権発足から、世の中の動きが激しくなる予感を示唆するような論調がマスコミを賑わすようになってきました。確かに、その兆候は日本にも見られます。過去のスタンスではありえなかった安倍政権の韓国に対する強気な姿勢。あるいは民間企業の世界に目を移すと、倒産件数に占める業歴30年以上の老舗企業の割合が急増。「昔ながらの商品構成や経営が時代にマッチせず行き詰まったケースが目立つ」という（東京商工リサーチ調べ）。会社を大きく変える覚悟を経営者はもたなくてはならない時代がやってきたといえるのではないでしょうか。会社を変えるタイミングとされるのが経営トップの交代です。交代して着任する経営トップは「新しいことをやりたい」と思うもの。それが「××カラー」と呼ばれたりします。そうやって新たなカラーを打ち出そうとすると、起きるのが過去の方針の見直しであり、生じるのが過去を否定することをよしとする雰囲気です。というのも、今までと同じやり方を踏襲してうまくいったとしても、「あの人は新しいことに対する挑戦心がない」と言われてしまうからです。それゆえ、経営者は必ず、自分がトップになったのを機に自分のカラーを打ち出そうとするのです。例えば、サッカー日本代表監督が「フレッシュな選手の積極起用」を明言し、これまで活躍してきたスター選手を先発メンバーから外すと、マスコミや評論家は「自分のカラーを出そうとした」と高い評価をしがちです。周囲の評価を気にすることも相まって、トップの打ち出す「新たなカラー」は過去の否定、ないしは過去と真逆のものになるのかもしれません。

時代が変わり、会社の経営方針や世の中のニーズが変化すると社員に対する人事評価の基準も変わります。もはや、成果主義も時代遅れ、その行動を可視化した指標＝KPI（KeyPerformance　Indicators）を重視する傾向が高くなっています。日本語では「重要業績評価指標」と訳され、目的を達成するための過程を計測するための中間目標となります。会社が求める業績を達成するためには、様々な過程を経ていかなければいけません。その最終目標を達成するために不可欠な過程を洗い出し、過程をどのくらいの状態で通過できれば、最終的な目標が達成できるか、そしてしっかりとクリアできているかどうかを数値で計測するための指標です。ところがKPIも、会社の業績との連動は個人ベースまでは難しいとの観点から、導入してやめる会社が出ています。業績達成のために設定したKPIがどんどん増えていって管理が困難になった。あるいは業績との関連を追いかけてみると、関連性が高くないとの結果になってしまった…と当初の思惑のようには機能しないため、活用を断念するようです。いずれにしても人の評価は時代とともに変わります。だからこそ企業は人材の「評価基準」とは何たるかを常にウォッチし、そのメッセージを見逃さないようにしながら仕事をしなくてはなりません。時代が求める評価基準を観察し、自分の中にアドオンしていくこと。それができる企業が、変化に強く、時代が変わっても「生き残る」ことができるのです。